やがて必ず起こる大地震、減災を目標に普段のＢＣＰ（事業継続計画）やＬＣＰ（生活継続計画）の必要性が叫ばれています。そのために我々に何ができるでしょうか。今回は、耐震総合安全機構、東京建築士会、日本建築構造技術者協会、建築設備技術者協会、住宅金融支援機構の５つの団体に所属する専門家の視点で、被害の軽減策や、被災後の機能維持について考えてみます。

日時

2018年11月8日（木）　13：30～16：50

場所

住宅金融支援機構　すまい・るホール（東京都文京区後楽）

講師

齋藤 宏一（清水建設）／東京建築士会
人見 泰義（日本設計）／日本建築構造技術者協会
木村 剛（大林組）／建築設備技術者協会
佐藤 寿一／耐震総合安全機構
工藤 修也／住宅金融支援機構

定員

定員250名

備考

受講料無料

申込方法

チラシ裏面の申込書をＦＡＸでお送り下さい　
FAX　03-6912-0773　（11月2日まで）

シンポジウムちらし